■J_Coffeeの徒然草（5巻）■
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ケリーの最適成長戦略と ブラック・ジャック必勝法（前編） |
勝てば、掛け金が倍返し、負ければ掛け金没収のギャンブルについて、今日は考えます。
1950年台、数学者J・L・ケリーがギャンブルのための数式を発表しています。
もし、ギャンブルで胴元に勝つ確率がわかっている場合、最小の回数で最大の利益を安全にあげるにはどうしたらよいかを、彼の式は提示しています。（ケリーの最適成長戦略式）
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A＝２P-１ Pは、胴元に対して、勝つ確率です。 Aは、この勝負に賭けるべき金額の所持金全体に占める割合です。 |
P＝0.5以下の場合、賭けに参加しないのが、賢明です。
P＝1（胴元に１００％勝てる）の場合、計算するとA＝１になり、全所持金を賭けるのが最適です（あたりまえですね）。
興味深いのは、この中間。例えばP＝0.55の時、A＝0.1となります。つまり、勝率55％の勝負では、所持金の1割を賭けるのが最適なのです。
| 勝つ確率P | 最適掛け金の割合A |
|---|---|
| 0.55 | 0.1 |
| 0.6 | 0.2 |
| 0.65 | 0.3 |
| 0.7 | 0.4 |
| 0.8 | 0.6 |
| 0.9 | 0.8 |
| 1 | 1 |
｢勝率に応じて、掛け金の割合を変化させるべきだ。｣とこの式は、主張しています。
株式投資にも、この思想は必要だと思います。ただし、数字はアレンジしないと使えませんよ。抽象的には、儲かる確率の高い局面が来るまで、｢相場を休む｣のは重要でしょう。
さて、カジノは、胴元が勝つと決まっています。しかし、唯一の例外がブラック・ジャックといわれています。
◆◆数学者エドワード・O・ソープは、ケリーの最適成長戦略式をヒントに、◆◆
◆◆ブラック・ジャック必勝法を本で紹介しています。◆◆
◆◆この本はベストセラーになりました。
◆◆
◆◆さわりの部分を後編で、紹介しましょう。◆◆
◆◆この続きは、明日発表します。◆◆
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ケリーの最適成長戦略と ブラック・ジャック必勝法（後編） |
ブラック・ジャックは、合計の数字が多いほうが勝ちになるトランプゲームです。カードは、何枚でも引くことができます。ただし、２１を超えると自動的に負けになります。トランプの数字がそのまま数字になりますが、絵札は10、Aは1と１１の両方が選択できます。
このゲーム一般的には、先手が不利です。
カジノは、客に先にカードを決定させることで優位を保ちます。胴元（親）が何もしないでもドボン（21を超える）する客（子）が意外と多いのです。
胴元は、客が何枚引いたかとの情報と、現状の手札の合計点で次のカードを引くべきかどうかを決めるます。（もちろん、必勝マニュアルがあります。）
ところが、このゲーム、残り札に絵札やAが多くなると、
反対に先手のほうが有利になるそうです。
例えば、絵札2枚ひいて２０が出やすくなる。客のドボンも少なくなり、胴元が客に勝つのが難しくなります。
そこで、これまでに使われたカードに着目します。
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2〜６のカードにはプラス1ポイント、７〜９のカードにはゼロポイント、 Aと絵札にはマイナス１ポイントの点を与え、 使用済カードのポイントを合計します。 |
合計点がマイナスなら、これから小さな数字が多く出るので胴元有利。 ゲームには加わらないか、出来ない時は、最小の金額を賭ける。
そして、プラスの場合、客が有利。ケリーの最適成長戦略式を参考に、勝率に応じ掛け金を増やしていくのです。この方法を使うと、勝率51〜52％となり、所持金の2〜４％を賭けるのが良いそうです。
ゲームと相場は、まったく関係ないと思われるかもしれません。ところが、そうでもないようです。
プレアー・ハルというオプションの得意なトレーダーがいます。彼は、有利なオプションを組み合わせ、6年半で資産を137倍にしたそうです。
彼は、なんと元ギャンブラー。ソープの方法を進化させた理論を使い、チームを組んで、実際にブラック・ジャックでカジノから収入を得ていたそうです。彼は、今でも小遣いがなくなると、カジノに行くそうです。
◆◆まあ、今は、カジノ側も対策をとっているかもしれませんね。◆◆
◆◆ラスベガスで損しても、苦情は受け付けませんよ。◆◆
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平成バブルの崩壊と 日銀の金利政策（前編） |
三重野康は、日銀プロパーの希望の星、若い時から総裁候補でした。 バブルの最中、念願の日銀総裁に登りつめた三重野は、バブル潰しに情熱を燃やします。（1989年以前は、もちろん正しい政策です。）
「いまの日本経済は乾いた薪の上にいるようなものだ」
バブルの状況を的確に捉えた彼のこの発言は、有名になりました。私は、なんと素晴らしい総裁だろうと尊敬していました。1989年5月30日まで2.5％だった公定歩合は、3回の引き上げで4.25％まであがります。
そして、1990年1月、株バブルはついに崩壊します。膨れ切った風船に針が突き刺さったのです。今度は、グリーンスパンのように、正反対の政策を取らなくてはなりません。
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ところが、1990年3月20日、日銀は、公定歩合を1％も引き上げ、 5.25％にしてしまうのです。(第４次公定歩合引き上げ） |
以前にも指摘しましたが、これは完全な間違いです。しかし、当時は大阪の土地は、まだ少し値上がりしていました。
佐○信という有名な経済評論家は、｢日本に異議有り｣という本の中で、この政策を｢平成の鬼平のAIDS退治｣と褒め上げています。
マスコミも、よくありません。
土地が上がりすぎて、サラリーマンが一生かかっても家が買えない。
土地は、少し下がったほうがよい。そんな論調が支配的でした。
土地が下がったらどうなるか、真剣に考えた人は、ほとんどいませんでした。
こうして、放っておいても、奈落の底に落ちていく重病人の日本経済に、氷水がぶちまけられたのです。
ここまで、悪く書く理由の一つは、私は、このとき、ほとんど全ての金融資産を株で持っていたからなのです。 長い間、勝ちつづけた慢心から、信用取引まで手を出していました。
私は、少しづつ撤退を繰り返しながら、株が反転するかもしれない、との淡い希望を捨てきれませんでした。
５〜６月、株価は、33000円台を回復。小康状態。しかし、７月、日経平均は、30000円台まで落ち込みます。再びトリプル安（株安、円安、債券安）が、日本に襲い掛かります。
小谷などの仕手筋の崩壊もあいつぎます。
7月末、日銀総裁、三重野氏は、信じがたい発言をします。
何と驚くなかれ。
◆◆この時期に｢金融引締めの必要性｣を訴え始めたのです。
◆◆
◆◆私は、絶望的な気分になりました。◆◆
◆◆この続きは、明日発表します。◆◆
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平成バブルの崩壊と 日銀の金利政策（後編） |
1990年8月２日、国際情勢が緊迫します。 野心家サダム・フセインがクウェートに侵攻し、併合したのです。
原油価格は急騰、株は暴落します。
インフレ抑制のため金利を上げるか？
株のガラを未然に防ぐため、金利を下げるか？
日銀の舵取りに、日本中の注目が集まります。
三重野日銀総裁は、株価と日本経済の絶望的な先行きに、まったく気づいていなかったのです。
最悪の選択がなされます。
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1990年8月30日、公定歩合は、0.75％も引き上げられ ６％の高金利になります。(第５次公定歩合引き上げ） |
フセインと三重野、この二人のために株価は暴落します。10月1日には、日経平均は、20222円になってしまいます。
不思議な巡り合わせで、三重野の高金利政策は、
J_Coffeeの投資行動に大きな影響を与えます。
10月13日〜２７日、興銀など長期信用銀行３行の発行する5年物ワイド（固定金利8.1％）が、空前の人気を呼びます。 損切りをためらっていた私は、期限に間に合わすため、全持ち株を投げます。 そして、興銀の長蛇の列に並んだのでした。
巨額損失確定。しかし、私がその金額を正確に計算したのは、三年後のことでした。
1991年2月２８日、湾岸戦争終結。油田放火にもかかわらず、備蓄放出の成果で原油価格は下がります。
インフレ対策の利上げなど、まったく不必要だったのです。
しかし、面子にこだわる日銀は、その後も、なかなか金利を引き下げません。
そして第５次引き上げから10ヶ月も過ぎた1991年7月1日、平成不況の深刻さに驚いた日銀は、公定歩合を0.5％やっと引き下げたのです。 それから9回に渡り引き下げが行われ、現在、史上最低の0.5％です。
しかし、時すでに遅し。
機を逃した金利政策は、重病に陥った日本経済にあまり効果がありませんでした。
◆◆1990年、J_Coffeeの株人生最悪の年。◆◆
◆◆この年の株価の推移を、私は一生忘れないでしょう。◆◆
◆◆（追伸）ユーロMMF買いました。◆◆
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年末年始休みます。再開何時にしようかな。◆◆
◆◆皆さん良いお年を！◆◆
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米国版ねずみ講、 ポンジーのゲーム |
チャールズ・ポンジーは、19世紀末、イタリアから新天地アメリカに渡航した貧しい移民でした。 彼は、皿洗いやウェーターをしながら、ついに大発見をします。
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ヨーロッパで1セントで売られている｢国際返信用クーポン｣が アメリカで10セントの切手と交換することができるのです。 何と１０倍の儲けです！これで億万長者だ！ |
彼は、ヨーロッパで大量の国際返信用クーポンを購入します。そして、それを10倍の金額の切手と交換したのです。 ところが、次の瞬間、大問題に突き当たります。大量の10セント切手を売りさばくのは、たいへんな労力が必要です。当時のアメリカには、金券ショップがなかったようです。
よし！｢良い考え｣が、ポンジーに閃きます。
1920年、ポンジーは、ボストンに事務所を出して大々的な宣伝をうって、出資者を募りました。
｢国際返信用クーポンと切手の取引で、３ヶ月で50％の利益を保証します。｣
何人かが、半信半疑で、出資をします。驚いたことに、３ヶ月後出資金は、1.5倍になってキチンと戻ってきました。 ｢10倍の利益が得られるのだから、当然でしょう。｣と出資者達は、納得しました。
人気が沸騰。出資を申し出る人が殺到します。
ついに、毎日20万ドルが彼の事務所に送られてくるようになります。
彼は、コロンブスを超える偉大なイタリア人として賞賛されます。幸福感と熱狂に包まれた投資家たち。
ポンジーは、贅沢三昧の生活を楽しみます。
破綻は、突然やってきます。
一人の郵便局員が、国際返信用クーポンがほとんど増えていない事実を、警察に告げたのです。 実は、ポンジーは、切手など交換していなかったのです。後から入る金で、前の人の金利を払っていたのです。 自転車操業。しかし、急激に事業が拡大するので、金は増殖していったのです。
悪運尽き、ポンジーは逮捕されます。バブルは崩壊し、後はパニック。群集がポンジーの事務所に押しかけますが、金庫は空っぽ。もちろん、金は永遠に戻りませんでした。
このアメリカ版ねずみ講は、｢ポンジーのゲーム(Ponzi's Game)｣と呼ばれています。アメリカでは、有名な実話です。
◆◆なに、株と無関係ではないかって？◆◆
◆◆
切手取引を｢利益を生まないネットのビジネスモデル｣、◆◆
◆◆出資者募集を｢新規株式公開（IPO）｣と置き換えてみたら如何でしょうか？◆◆
| EB債の謎（前編） |
最近、EB債（ｴｸｽﾁｪﾝｼﾞｬﾌﾞﾙ・ﾎﾞﾝﾄﾞ）という名をよく耳にします。
約３ヶ月もので、為替リスクなし。年間8〜10％の高金利であり、低金利に悩む人が、思わず飛びつきたくなります。
しかし、EB債には、大きな落とし穴の条件が必ずついています。
特定の銘柄の株が暴落したら大損害を被るのです。
ある例（NTTドコモ）に基づいて、説明します。（数字等は、案件ごとに異なります。）
- NTTドコモの株価が設定時より、一瞬でも８％以上、値下がりした場合
- 設定時株価の92％株価をタッチ水準といいます。
元金は、タッチ水準で換算された株式で返還されます。つまり、３ヶ月弱の間でNTTドコモが８％超えて値下がりしたら、超えた分のリスクをすべて負担しなければならないのです。
- NTTドコモの株価が常に、タッチ水準を上回っている場合
- 元金は、無事戻ります。高金利で運用成功です。しかし、NTTドコモがいくら値上がりしても、値上がり益はもらえませんよ。
よく考えてみると、これはプットオプション（一定価格で株を売る権利）を売ったのと同じです。
つまり、最新株価の92％の行使価格のプットオプションを、株価の２％（8％×3ヶ月/12ヶ月＝2％）のプレミアム（オプション料）で売ったのです。
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リスクが大きいと言われる、｢プットの売り｣を、 一見旨みのありそうな｢高金利商品｣にすりかえてしまったところに、 詐欺に共通したセールストークを感じます。 |
以上のことをよく理解したうえでの購入なら、問題はないでしょう。特に、申し込み期間中に高騰した銘柄は、お買い得かも知れません。 もっとも、日経２２５のプットを売れば、金利にかかる２０％の税金は節約できますが。
営業マンが事前説明を充分にする限り、この商品を糾弾するつもりはありません。
| しかし、これほどまで努力して、｢プットを売る人｣を開拓するということは、どこかに｢プットを大量に安く買いたい人｣がいるはずですね。 |
◆◆いったい、誰でしょう？◆◆
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私が、気になっているのは、◆◆
◆◆EB債の銘柄選定の共通点と発行主体です。◆◆
◆◆
明日は、この点について推理します。◆◆
| EB債の謎（後編） |
次の企業は、最近のEB債の対象となった企業です。
松下通信、京セラ、アドバンテスト、ＴＤＫ、ソニー、ドコモ、ＮＴＴデータ、ＫＤＤＩ、ファナック、トヨタ、松下電器、野村、ＮＴＴ、日立、東芝、東電、富士通、 (日テレ)、三菱電機、(ソフトバンク)、シャープ、（村田製作）、(日立ソフト)、(コナミ)
まず、気づくことは、日経平均225採用銘柄が多いと言うことです。不採用の銘柄は（ ）をつけました。
次に、これらの銘柄の株価を調べましょう。
赤で書いた銘柄は、日経225採用銘柄で10000円以上の株ですが、全4企業すべてが偶然？入っています。 青は、5000円以上〜10000円未満の株、緑は2000円以上5000円未満の株です。なお、ＮＴＴデータ（711000円）等の株価は、日経225計算のときの株価（7110円）に修正してあります。
値嵩株が圧倒的に多いと言う事実が明らかになると思います。
さて、ここで日経225の算定方法をおさらいしましょう。
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日経225＝ 225銘柄の株価合計 /除数 つまり、単純平均。日経225は値嵩株の影響が圧倒的に大きいのです。 |
除数は、連続性を維持するため変わりますが、2000年5月26日の時は、20.341でした。
例えば、上記１万円以上の4銘柄の株価の合計は、50260円、これを除数で割ると2471円となり、日経225の13868円の17.8％を占めます。 仮に、４銘柄が20％下がると日経平均は494円（3.6％）も暴落するのです。
日経２２５を操作したいと思ったら、値嵩株を狙い撃ちするのが最も効率的なのです。なお、4銘柄は、2000年4月21日の銘柄入れ替えの時入りました。この傾向が顕著になったのは、最近のことです。
さて、EB債の発行体に話を移しましょう。日本企業の例は少なく、パリバ、バーデン･ヴュルテンベルク州立銀行 など、外資による発行がほとんどです。
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これらの発行体から、プットオプションを買ったのは、 ヘッジ・ファンドか裁定取引が得意な外資系証券会社だ、 と私は推理します。 |
彼らは、何故、値嵩株のプットを欲しがるのでしょう？
彼らは、タイミングをはかり、日経225のプットを買います。EB債をつうじて値嵩株のプットを購入します。手数料1〜2％を払い、値嵩株を保有する外国の株主から、株を借ります（1992年の銀行株の暴落の時、前例のある手法です）。
準備完了。
彼らは、借りた株を投売りして、値嵩株を暴落させます。同業種の株も、比較観から連れ安します。
日経２２５も必然的に暴落。
この影響で、投資家の心が冷え込み、ついに全銘柄に波及効果をもたらします。
そして、全面安。仕掛け人は、EB債と日経225のプットとで二重に儲けてしまうのです。
◆◆ こんな戦略が、浮かんでしまいますが、考えすぎでしょうか？◆◆
◆◆マスコミの皆さん！欠陥商品・日経225を無視しましょう。◆◆
◆◆もっとTOPIX（東証株価指数）を報道するようにしたら、如何でしょう？◆◆
| 噂の恐さと週刊文春批判（前編） |
噂とは、いかに恐ろしいか、実例を二つ紹介します。そして、最後に週刊文春の最近の記事に対する批判を述べたい、と思います。
1972年12月13日のことです。愛知県豊川市の豊川信用金庫に、預金者が殺到し、定期預金を解約して現金を引き出したのです。
つまり、取り付け騒ぎが起きたのです。（豊川信用金庫の取り付け騒ぎ）
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ところが、この銀行は完全に健全で、 取り付けにあう理由は、まったくなかったのです。 |
いったい、何故、取り付けが起きたのでしょう？
情報の出所を巡って、徹底的な調査が行われました。すると、ついに三人の女子高校生の会話（12月8日）に辿りついたのです。
A子は、豊川信用金庫に就職が内定していました。
B子が｢あの信用金庫は、危ないよ｣と冗談を言います。
それを聞いたC子が、真に受けます。
12月13日、伝言ゲームのように、その噂は伝わり、7人目のDが聞きます。 その時、運悪く、Dのところに、客が電話を借りにきます。
「豊川信用金庫の定期を、120万円解約してくれ」
とその客は、偶然、話したのです。
Dは、豊川信用金庫が危ないと、すっかり信じてしまったのです。そして、お得意先に厚意で電話をかけまくります。
お得意先が、豊川信用金庫に殺到。事情を知らない人も、これを見てパニックになってしまうのです。
さて、二つ目は、オウム真理教の恐怖が鮮明に残る、1995年4月のことです。
◆◆どこが発信源か、私はよく知りませんが、◆◆
◆◆
｢4月15日（土）にオウムが新宿でサリンをばら撒く｣◆◆
◆◆という噂が次第に広がり始めたのです。◆◆
◆◆さて、この噂の結末やいかに？◆◆
◆◆
この続きは、明日発表します。◆◆
| 噂の恐さと週刊文春批判（後編） |
この噂、最初はごく一部の人が口コミで伝えていましたが、15日の直前には、ほとんど全ての日本人の耳に入ります。
テレビでも紹介され、新宿駅は、厳戒態勢に入ります。コインロッカーは、14日から17日まで使用禁止になります。 警察官や駅員が動員され、不審者やごみ箱のチェックをします。
そして、4月15日、普段なら人がどっと繰り出す新宿の土曜日。
ところが、この日の新宿は、警察官しかいないゴーストタウン。
新宿駅の二つの駅ビル（マイシティ、新宿ルミネ）は、臨時休業に追い込まれます。
しかし、この噂も、デマだったのです。閑古鳥の新宿の店は、このデマで大損害を受けます。
噂の恐さ、解かっていただけたと思います。
さて、これからが本題。2000年12月20日号の週刊文春に、次の内容の記事が掲載されています。
｢12月25日のクリスマス、ブラックマンデーで日本株は、大暴落する。｣
私は、つり革広告を見て、思わずこの週刊誌を購入してしまいました。株関係者なら常識的な値下がり理由が列挙されているだけで、この日に暴落が起こるとの合理的根拠が、まったく書かれていないのです。 この日は、月曜日のクリスマスと言うだけなのです。
幸い、22日のナスダックが高騰したことから、この日の日経平均は値上がりして、週刊文春は大恥をかきました。しかし、お詫びの訂正記事は、書かないのでしょうか？
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株の暴落予測記事を書くと、週刊誌やスポーツ新聞は良く売れるといいます。 しかし、日本経済にとって、こんな危険な記事を野放しにしてよいのでしょうか？ |
何千万人が見る、新聞広告やつり革広告の影響は絶大です。
少ない確率ですが、デマが原因で、株が本当に暴落するかもしれません。
◆◆私は、今度の週刊文春の記事を、◆◆
◆◆証券管理委員会が風説の流布で告発すべきだと思います。◆◆
◆◆
一罰百戒、ヘタな株価対策より効果があるかもしれません。◆◆
◆◆なお、今日発売の週刊文春は、｢奈落の日本経済業界別『危険日』カレンダー」◆◆
◆◆と言う広告を出しています。（中身読んでません。）◆◆
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